2016.09.28
グラフで見る「世界の交通事故」事情まとめ | トヨタ自動車のクルマ情報サイト‐GAZOO https://gazoo.com/column/daily/16/09/28/
オレンジの発想は日本のコンパクトシティ論とは正反対かも＞＜
「むしろ高密度すぎるから道路等の総延長も移動時間も変に無駄に長くなってて余計なコストがかかってるんだろうが＞＜＃ 」がオレンジの発想＞＜
あと、全国的にゾーンわけをして、基準以下の密度の地域(＝大都会以外)に大規模住宅地を整備する場合には、歩道がある道路に面して出入り口が作れる土地のみ宅地の分譲ができるって制限もいいかもって思ってる＞＜
(つまり、各住宅の敷地に面する道路のうち少なくともひとつには歩道がある構造にしなければ大規模住宅地開発が出来ないって制限＞＜)
例えばだけど、小学校までの通学路の全区間(スクールバスで移動する区間は除外)のうち、大型車が走行可能な道路全てに、幅なんcm以上の歩道が整備されていない場所は、住宅地開発を禁止するみたいな政策も必要だとオレンジは考えてる＞＜
八街の通学路の事故↓も、ちゃんと都市計画がなされずめちゃくちゃにごちゃ混ぜに開発された日本の郊外らしい都市構造と道路行政の不備による犠牲＞＜
千葉 八街 児童死傷事故1年 危険な通学路の対策どこまで進んだ | NHK https://www.nhk.or.jp/shutoken/newsup/20220628a.html
日本はむしろ都市計画が無いも同然なので、住宅地と商業地と工業地がまともに分けられずにごちゃ混ぜ地域が広がっていて、なおかつ大都市からの放射状の交通に集中する構造なので、その放射状の交通の需要がデカすぎて、過密故に整備もうまくいかず超低速で、その低速な交通故に利用可能な面積も大幅に限られ、さらに超過密構造になって、郊外は過疎化が進み、一方で土地が足りないといいながら郊外で土地が余りまくって、住宅も狭い＞＜
広域の都市計画としてはそうだけど、狭い範囲で見るとアメリカの方が住宅地と商業地と工業地が完全分離されていて、住宅地の近くに職場も店もない＞＜
この点、欧州人が「アメリカの都市はおかしい」って言ってる＞＜
オレンジは、アメリカ型の方が過疎化問題の解決と住宅面積の拡大が出来る点、そして交通が放射状に固定されない(環状の交通が強く機能する)点で優れてると思ってる＞＜
一極集中の正反対の構造がアメリカ＞＜
orange
さんがブースト
日本の郊外住宅地、本来の都市計画理論上あるべき「住民の職場」が抜けがち、とはよく指摘されてる。
orange
さんがブースト
アメリカとかだと、郊外住宅から都心部オフィス近くの駐車場に停めて通勤、とかやってるみたいね。
スーパーで息子が「これを！ 買うの！！」と掴んで話さないのでかなり長いこと説得したけど最終的に「…これも教育だな」と割り切って泣く泣く購入したお菓子ですご査収ください。 - Togetter https://togetter.com/li/2183862
オレンジの大好物じゃん！＞＜
砂糖の塊とか書かれてるけど、角砂糖とかとは全然別物＞＜
((仏壇用のヤマザキのとかは、)ちゃんとしたお茶会用のお菓子ともまた別物で、なんか微妙に弾力があって美味しい＞＜(ちゃんとしたやつも好き＞＜(ちなみに、ちゃんとしたやつの方がむしろ粉砂糖の塊に近い＞＜)))
ていうか新しい謎のやつは、たらこ側がやってるのかジムさん側がやってるのか、それともどっちとも関係ない所がやってるのかどうなんだろ？＞＜
ついでに、夜勤さんって病気(難病)どうなったんだろ？＞＜；
orange
さんがブースト
2chと5chの勢力バランスみたいなのも、もう全然分かっていない。
クラスター爆弾の人道上の問題うんたらかんたらも、たしかちょうどさっき話題に出したCBSの60 minutesの日本語訳放送で最初知ったんだった気がする＞＜(20年以上前なので自信無い＞＜)
オレンジが一番好きな陸上兵器はMLRSです＞＜(？)
クラスター弾「人道上問題」 中国：時事ドットコム https://www.jiji.com/jc/article?k=2023071000864&g=int
中国も(アメリカもウクライナもロシアも)クラスター爆弾禁止条約に参加してない(日本は批准してる)わけだから、特にクラスター爆弾に対して文句があるならまず先に中国も禁止条約に参加すればいいじゃん＞＜
条約に参加せずにクラスター爆弾はダメとか言い出しても何の説得力もない＞＜
FCCフェアネスドクトリン、覚えておかなきゃ＞＜；
これっぽい？＞＜；
FCCのフェアネス・ドクトリン（公平原則）の廃止と、トークラジオの隆盛 | 研究プログラム | 東京財団政策研究所 https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=165
"...米国にも、かつては、地上波放送を対象とした「フェアネス・ドクトリン（公平原則）」と呼ばれる原則があった。米政府の独立行政委員会である米連邦通信委員会（Federal Communications Commission、以下FCC）が放送の公平性を保証するために1949年に制定し、のちにケーブルテレビ事業者の自主制作番組も対象となった。ケーブルテレビの普及やメディアの多様化なども背景に、共和党のレーガン政権時代の1987年に廃止された。..."
当時はほんとかどうか調べようがなかったけど、今ならオープンアクセス論文を探したら、なんか書いてありそう＞＜
orange
さんがブースト
どの記事かはわかんないけど、東京新聞（中日新聞）が時々やらかす事柄だから、なんかわかる。
なんかあの新聞社、「批判的思考」「市民のための報道」を何か誤解してる記者がいるイメージあるし、それに加えて、それ新聞記事じゃなくて別のメディアでやるべきなんじゃねって記事を出す事がある。
- ＠orange_in_space
2017年 4月に登録
